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震災後1カ月「最も高い」 相馬、南相馬死亡リスク研究

 相馬市の相馬中央病院の森田知宏医師らの研究チームは東日本大震災、東京電力福島第一原発事故に伴う生活環境の変化など間接的な影響に伴う相馬、南相馬両市民の死亡リスクは、震災後1カ月間が最も高かったとの研究成果をまとめた。13日までに英国の国際医学誌に発表した。
 2006(平成18)年から2010年までの相馬、南相馬両市の全ての死者6163人のデータと、震災後の2011年から2015年までの震災による直接死と診断された人を除く全ての死者6125人のデータを比較した。
 震災後の死亡リスクは発生から1カ月間で上昇。死因は肺炎、脳卒中、冠動脈心疾患、がんの順だった。森田氏は家族や福祉施設などのスタッフの避難により、高齢者らへの日常的なケアが手薄になったり、過酷な避難生活で持病が悪化したりしたことが関係していると指摘した。
 死亡リスクの上昇は85歳以上の女性では災害から3カ月間にわたって続いた。災害に伴う健康リスクは、高齢者に関しては深刻で長期間続く可能性があるとしている。
 ただ、災害の間接的な影響による死亡は震災直後は深刻だったが、その後は統計的に検出できないレベルまで小さくなっているとした。森田氏は「災害直後の高齢者へのサポートが重要。今後の災害に生かしてほしい」と訴えている。

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