～ ふるさと納税を身近に感じてもらうため、ふるさとチョイスアプリの魅力を紹介 ～
国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を企画・運営する株式会社トラストバンク（本社：東京都品川区、代表取締役社長兼CEO：大井 潤、以下「トラストバンク」）は本日9月19日（金）、ふるさとチョイスアンバサダーの池田エライザさんを起用した新CMを9月20日（土）より放送開始することをお知らせします。
今回のCMは、昨年7月にふるさとチョイスアンバサダーに就任した池田エライザさんを起用し、「かんたんサクサク」な操作が魅力の「ふるさとチョイスアプリ」を紹介する内容となっています。スマホひとつで手軽にふるさと納税ができ、誰もが地域を応援できることを伝えます。
また、現在実施中の「ふるさとチョイス13年目の本気」と題したプレゼントキャンペーンについても、CM内で紹介しています。このキャンペーンを通じて、寄付者の皆様が地域の品を通じて積極的に地域を応援する機会を提供します。
池田エライザさんをアンバサダーに起用した理由は、これまで町おこしの参加やクラウドファンディング、チャリティー活動に積極的に取り組んできた経験を持つことから、「ふるさと納税」の可能性や、地域を応援する楽しさを発信するのに最適な方と判断しました。池田エライザさんには、ふるさと納税による寄付の応援が、地域とつながり、共に未来を創造する「参加型プロジェクト」であることを、多くの人々に伝える役割を担っていただきます。
ふるさとチョイスは、今後もふるさと納税の可能性の発信をし、これまで以上に自治体や地域の事業者・生産者・職人の想いや取り組みを伝えてまいります。そして自治体や地域の事業者・生産者、住民の皆様とともに、地域経済の循環や次世代を担う子どもたちの笑顔を生み出すことに取り組み、自立した持続可能な地域づくりを実現してまいります。
□■新CMの概要□■
- 新CM名： アプリでカンタン、ふるさとチョイスのアプリ篇
- 公開日： 2025年9月20日（土）
- 放送エリア： 関東（東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、栃木、群馬）
- 関西（大阪、京都、兵庫、奈良、滋賀、和歌山）
- YouTube： https://youtu.be/qw9UDZt6oGk
□■キャンペーンの概要■□
- タイトル： 「ふるさとチョイス13年目の本気」キャンペーン
- キャンペーン期間： 2025年9月1日（月）～9月30日（火）
- 内容：
- 寄付時に「感謝券コード」を入力すると寄付額の一部（2%)をふるさとチョイスが負担する「チョイス感謝券」※1をプレゼント
- さらにふるさとチョイスの“本気”の取り組みと共通する3つのコースより、ほしい賞品のコースを選んでエントリーすると、総額1,000万円分の豪華賞品が当たるプレゼントキャンペーンに参加可能※2
- キャンペーンサイトURL： https://www.furusato-tax.jp/feature/a/13_years_campaign
※1： 寄付申込時に「感謝券コード」の入力で、「寄付金額の2%分」が減額されます。
チョイス感謝券（感謝券コード）のご利用は1アカウントにつき1回限り有効、
減額の上限金額は10万円（寄付金額の上限目安：500万円×2%分）までとなります。
一度入力した感謝券コードは、次回の寄付申込時にはご利用できません。
※2： ふるさとチョイスにログインのうえ、「キャンペーンページ」からエントリー済みのこと
キャンペーン期間中にオンライン決済にて5,000円以上の寄付をしていること
マイページ内のメール配信設定で「ふるさとチョイスのお役立ちメールの受取」が「希望する」となっていること
マイページ内の会員情報（「寄付申込者情報」内の必須登録項目）をすべて正しく入力していること
池田エライザさんプロフィール
1996年〈平成8年〉4月16日生まれ、福岡県出身。元『ニコラ』(新潮社)『CanCam』(小学館)専属モデル。SNSでは180万人以上のフォロワーを抱え、俳優・歌手・映画監督など多彩な顔を持ち周囲を魅了します。18歳の時にはクラウドファンディングを企画し、雑誌を出版する経験も。募金をする習慣を続けており、チャリティー活動にも積極的です。
株式会社トラストバンク（ https://www.trustbank.co.jp/ ）
ビジョンは「自立した持続可能な地域をつくる」。2012年4月に創業し、同年9月に国内初のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を開設。同サイトのお申し込み可能自治体は全国約95%となる1700自治体超（24年10月）、お礼の品数は76万点超（24年10月）の国内最大級のふるさと納税サイトに成長。18年11月東証プライム市場の株式会社チェンジ（現株式会社チェンジホールディングス）とグループ化し、パブリテック事業に参入。19年9月自治体向けビジネスチャット「LoGoチャット」、20年3月ノーコード電子申請ツール「LoGoフォーム」をリリース。23年10月には地域のめいぶつを販売するECサイト「めいぶつチョイス」を開始。そのほか、地域経済循環を促す地域通貨事業や、休眠預金等を資金源とした地域のソーシャルビジネス事業者支援事業も展開。※お申し込み可能自治体数No.1、お礼の品掲載数No.1（2024年10月時点、JMRO調べ）
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